本日12月20日発売、『週刊東洋経済』恒例の“新春合併特大号”「2022大予測」において、「GAFAMの2022年」とのタイトルで巨大IT企業や関連業界の2022年予測記事（カラー2ページ）を執筆させていただきました。

今やあらゆる産業の主軸となりつつある、巨大テクノロジー企業の代表GAFAM（グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン、マイクロソフト）。時価総額の世界ランクでトップグループを占め、2021年７月にはGAFA４社の時価総額合計だけで日本株全体の時価総額を超えています。

そんなGAFAMの行動様式を「メガトレンドを掴む×人々の価値観の変化を掴む×大胆なビジョンと迅速な行動で対応する」と整理して提示。

「メガトレンド」としては、モビリティー、ヘルスケア、アンビエントコンピューティング（AR・VR・MR・メタバース）の３つの潮流について解説。

「価値観の変化」としては、デジタル・グリーン・エクイティ、そしてプライバシーやセキュリティーへの意識の高まりについて解説。

そして、本記事の最後には、「2022年においては、日本企業にも、GAFAMのように、メガトレンドを掴み、人々の価値観の変化を掴み、それらに大胆なビジョンと迅速な行動で対応することが求められている」というメッセージを提示しました（その他、GAFAMの問題点や課題等も論考しています）。

GAFAMへの関心は恒例の新春合併特大号のなかでも高く、従来は東洋経済記者が執筆してきた重要部分への執筆。「メガトレンドを掴む×人々の価値観の変化を掴む×大胆なビジョンと迅速な行動で対応する」という行動様式を用いて記事を展開しましたが、読者の方々の参考になればと思っています。是非実際の記事もお読みいただければ幸いです。

以上引き続きよろしくお願い申し上げます。

田中道昭