「デジタル後進国」日本で、もしも「ジェフ・ベゾス」がデジタル庁長官になったら？

『現代ビジネス＆マネー現代』より、本日10月12日（月）に配信となりました。

「アマゾンのジェフ・ベゾスがデジタル庁長官になったら？」

「ジェフ・ベゾスとデジタル庁との共通点とは何か？」

さらには「菅首相の政治理念とケネディ大統領の就任演説との共通点とは何か？そして、それが日本のDXにどのように影響を与えるのか？」日本のDXを考える上で、やはり世界のDXをリードするアマゾンのベンチマーク、さらにはリアルなシミュレーション思考は必須だと思います。

10月3日（土）に東洋経済オンラインから、「スガノミクスの日本創生としてのデジタル戦略」としての政策提言の記事を配信しましたが、お蔭様で広く読まれ、菅首相のもと、河野大臣と平井大臣のもとで行政改革とデジタル改革を実務的に同時に担うという要職にある藤井内閣府副大臣と7日（水）に内閣府でミーティングを行うきっかけにもなりました。

また早速に10月23日（金）、内閣府においてデジタルシフトタイムズの企画で藤井副大臣と対談を行うことも決定しました。

今回は、新政権発足に伴って、期待と不安が入り混じっているなかで、強い使命感と問題意識をもって、「コロナ対策×経済対策×規制改革×デジタル改革」という視点から、東洋経済オンラインと現代ビジネス&マネー現代でそれぞれ3本ずつの記事発信を行い、それらを論文・レポートの論考にしたものをニッセイ基礎研究所客員研究員として同研究所サイトで発信を行い、さらには11月末脱稿・来年年明け出版で進めている『日本のトランスフォーメーション』（日経BP社）として、書籍として刊行していきます。

特に『日本のトランスフォーメーション』は、ストラテジー&マーケティングとミッションマネジメント&リーダーシップを専門性とし、PEST政治・経済・社会・テクノロジーという複合的な視点で、多業種において戦略コンサルティングを提供してきている、私自身の大きな集大成として位置付けております。

『アマゾンが描く2022年の世界』、『2022年の次世代自動車産業』、『アマゾン銀行が誕生する日—2025年の次世代金融シナリオ』、『GAFA×BATH』、『経営戦略4.0図鑑』、『2025年のデジタル資本主義』等では、米中の動向を中心に描写し、日本の活路を提言してきましたが、今回は、あえて日本を描写し日本の活路を提言していきます。

是非ともまずは本日配信の「デジタル後進国」日本で、もしも「ジェフ・ベゾス」がデジタル庁長官になったら？

をお読みいただければ幸いです。

以上引き続きよろしくお願いいたします。

田中道昭