8月12日の読売新聞朝刊特集記事Watchers（月2回第2・第4水曜日掲載、専門家の経済講座）に経済ウォッチャーとして登場致しました。経済欄下段半面展開のインタビュー記事で、コロナ禍における自動車産業の近未来についてお話ししました。

 自動車産業の大きなトレンドとなっている「CASE」、7月1日にトヨタの時価総額を上回り、そのわずか12日後に日本の自動車メーカー全9社合計の時価総額を上回った米テスラの競争優位性、日本メーカーの現状と課題、コロナ禍で起きる変化などについても語っています。

欧米では米大統領候補のバイデン氏の選挙スローガンにもなっているBuild Back Better（より良く再建していく）が大きなテーマになってきていますが、日本でもこれから11月の大統領選に向けて、頻繁に耳にし、経済やビジネスでの重要な概念になってくることは確実であると予想しています。

これまでのように成長を志向することから、持続可能な社会へと再建していくことに貢献することが、組織や人にとってのBuild Back Better（より良く再建していく）の大きな意義になってくると思います。

「車社会　進路は持続可能性」、お時間許す際にお読みいただければ幸いです。→こちらから

 以上引き続きよろしくお願い致します。

田中道昭